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井上正康先生のコメント…松田学のニュース解説より

大変重要な井上正康先生のコメントが簡潔に分かりやすく述べられています。ぜひ拡散シェアください。

 

松田 学

5時間  · 

【「日比谷一揆」を次なるプランデミック阻止の国民運動へ!・井上正康先生コメント番組】

あれからちょうど一週間、5月31日に日比谷公園野外音楽堂を拠点にほぼ丸一日かけて展開された「WHOから命を守る国民運動」は、全国各地から予想を上回る心ある国民が集まった画期的な集会&パレードデモとなりました。

その数は数万人と言われていますが、集会場である野外音楽堂に入りきれなかった人々から順に始まった厚労省前からのデモ行進も、野外音楽堂に入れた人々が時間切れでデモに加われなかったほどの多数の参加者でした。

デモ行進の開始と同時に始まった集会第二部の冒頭で、私は10分ほど、概ね次を内容とする演説を行いました。

・ついに日本人が立ち上がった。日本は国民の力で歴史を変えてきた国。かつては農民一揆、本日は「日比谷一揆」である。

・国民が国を信じて接種したワ●でこれだけ犠牲になってもグローバリズム勢力の方を向く政府厚労省は、どっちを向いているのか。日本の官僚として恥を知ってはどうか。

・私たちの自由や運命を彼らに決めさせてはならない。私たち国民が決める。

・そんな新たな世界秩序が拓かれようとしているとき、日本は世界の文明をリードする国になる。世界の諸国民が本日の日比谷を注目している。本日は歴史的な日になる。

・この問題に国政政党として唯一、声を上げ続けてきたのが参政党である。WHOが何を決めようとも、日本国民のことを第一に考える国会が拒否する。そんな政治の実現に向けて、力を合わせて戦おう。

参政党もそうですが、今回のこれだけのデモも主要メディアによる報道の対象外。

世界で広がる反グローバリズムそのものが異常なる弾圧を受けていることが今回も示されました。

問題はこれからです。

まず、今回のコロナ禍で明らかになったのは、感染症や免疫についての基本的な知識が社会で共有されていないこと。

これは多くの医師にもあてはまるようです。

井上先生は、「薬物治療を中心に考えている大半の医師は個人の免疫力を維持することの重要性を軽視しており、安全性不明のワ●や薬物療法よりも、人間の持つ免疫抵抗力を鍛えることの重要性を医師と患者の双方に教育する事が大切である」としています。

私はコロナ禍の当初から、感染力が従来とはけた違いの強さである新型コロナについては感染予防という概念自体が成り立たず、感染しても発症しないための「免疫力増強国民運動」を展開すべきだと主張してきました。

その要点は、食生活を改善し、人と接し、屋外に出て陽光を浴び、ストレスを解消すること。ロックダウンや三密回避とは全く逆。

そもそもmRNAワ●によって形成される免疫は、過去の株のスパイク部分の遺伝子情報にのみ基づいており、実際に感染することによって得られるウイルス全体の情報に基づいた免疫こそが本物の免疫。

ワ●接種は逆に免疫力を低下させ、様々な感染症に対する日和見感染を拡大させているのみならず、現在ではコロナ後遺症と認識されているものも含め、厄介な後遺症を次々と引き起こしている。

そしてもう一つ、今後のために知っておくべきことは、武漢の新型コロナウイルスが機能獲得試験による人●ウイルスである事実が世界のゲノム科学者の間では常識となっていること。

米国では公聴会などで公然と議論されているようです。

「武漢の生物研究所は米国、中国、英国、フランスなどが共同で建設し、その資金の大半が米国の公的資金に拠っている事実も判明している」そうです。

「情報鎖国状態の日本を除く欧米諸国では、新型コロナとmRNAワ●は生●兵器であるとのコンセンサスが確立している」とのこと。

これは、次なるパンデミックが人●的に引き起こされ(プランデミック)、次なるワ●接種へと人類を導き、製薬などのグローバル利権が再び莫大な利益を上げる計画が用意されている可能性を否定できないことを意味します。

その時に向けて日本政府も、反ワクを言論弾圧する「行動計画」の改定や、WHOの指示のもとで自治体にワ●強制接種などを国が指令できることに道を拓く可能性のある地方自治法の改正、憲法への緊急事態条項の盛り込みなど、準備は着々か…。

そもそもmRNAワ●を含む遺伝子医薬は過去50年間失敗の連続であり、その主因は、医薬品の体内制御技術が圧倒的に未熟であることだそうです。

井上先生によると、「試験管内での遺伝子の挙動は詳しく解析されているが、それを複雑系の人体内で制御する方法は極めて稚拙であり、絵に描いた餅の状態である。」

こうして既に破綻しているmRNAワ●の次世代版として日本を中心に開発中なのがレプリコンワ●…。

これは、ワ●後遺症にみられるような様々な病態を人体で誘発するスパイク蛋白を体内で自己増殖させ続けるもので、深刻な薬害が生じる可能性が明らかになっているようです。

井上先生は「日本は日本産遺伝子ワ●で世界的な被告国となり、巨額の賠償金を要求される可能性があるので、極めて慎重に監視する必要がある」としています。

今回も井上正康先生から多数のコメントをいただいています。

◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体116<前半>

 ↓↓↓

ニコニコ本編はこちらです↓

https://www.nicovideo.jp/watch/so43859311

本番組での井上正康先生のコメントがフルバージョンで掲載されています↓

https://ameblo.jp/matsuda-manabu/entry-12854763639.html

ジョン・ボン・ジョビが作った施設とは

私が1980年代に住んでいたニューヨーク。当時ニュージャージーに住んでいて近くにあるこのニューアークもよく知っている。かなり貧困家庭が多い地域。

その時、すでにスーパースターだったボンジョビは、歌で稼いだ巨額な私財を投げ出しホームレスの人たちのための施設を作りその中で自分も働いている。

トランプを誹謗中傷するだけの大半のハリウッドのかつてのスター億万長者たちに爪の垢を煎じて飲ませたい。

くまかわ くみこ

3時間  · 

真のアイドル

彼は歌手のJon Bon Jovi、

この写真は彼の個人的な財産4億1000万ドルでホームレスのために作ったレストラン(ニュージャージー州ニューアークのソウルキッチン)

彼はそこでトレイや皿を洗い、彼らに永遠にタダで食べる 食事を作る!

社会に影響力のある人たち

真のアイドル 

中央銀行の終焉…?ビットコインを資産として保有

ピーター・オンジェ博士

「トランプはビットコインの推奨を開始。

ゼロヘッジは、大手ヘッジファンドの52%が

ビットコインを所有し数千社が資産として保有と報告。

トランプは先日のリバタリアン集会で

ビットコイン推奨を高らかに宣言。

中央銀行終焉の幕開けか」

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トランプ裁判に見る独裁国家アメリカ

1980年ー90年代、私がウォール街で働いていた同時期、ウォール街で活躍していた大井幸子さんのレポートをご紹介します。

トランプへの有罪判決、バイデン政権による司法の”武器化”、法律の武器か”Lawfare”は共産国家、独裁国家そのものなりつつあるという主張で、私が3冊の本で書いた内容と全く一緒です。

まるでアメリカの主要メディアとそのコピーの日本マスコミの報道とは逆。これがイデオロギーに偏らずに公正に政治・経済を分析してきた大井さんのレポートです。

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戦争は拡大している

NY Timesは

「バイデンが米兵器の露国内使用を認め

 攻撃が起きたと報道」。

元米軍関係者達は

「全く違う次元で核戦争への危機へと一気にシフトした」

と。

プーチンも即座に欧米の武器の露攻撃には

供与国の敵国に露兵器を供与とも。

一歩ずつ大規模戦争に近づいている。

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塀の中の大統領誕生か

トランプは

日本マスコミ大好きな”米大統領初めてのxx”大統領。

NY裁判有罪を受け7.11収監の可能性ある。

が、

刑務所から大統領に立候補出来るし当選もできる。

米初の”塀の中の大統領”が誕生するかも。

本当の審判は茶番裁判でなく

11.5の大統領選投票日にあるとの声も。

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ワクチンが女性の不妊へ影響

井上正康先生はワクチンが女性の不妊へ影響を与えるという海外のデータを早くから発表していました。

藤井勝

6時間  · 

東京の合計特殊出生率が初の「1」割れ…続く一極集中に生活コスト高、少子化と人口減少が加速

http://prideofjapan.blog10.fc2.com/blog-entry-13891.html

総務省によると、昨年東京都に転入した20代の女性は11万2990人で、転出よりも4万3552人多かった。東京は生活コストの高さなどから出生率が低い傾向があり、地方からの若い女性の東京流入が、日本全体の少子化に拍車をかける構図となっている。

 婚姻数は、前年より3万213組少ない47万4717組で、50万組を下回るのは1933年(48万6058組)以来。平均初婚年齢は夫31・1歳、妻29・7歳で前年と同じだったが、第1子出生時の母親の平均年齢は31・0歳で、前年の30・9歳から2年ぶりに上昇した。晩産化に加え、価値観の多様化で結婚後も子どもを持たない選択をする夫婦が増えたことなどが影響しているとみられる。

 昨年1年間に生まれた子どもの数(出生数)は、1899年の統計開始以降最少となる72万7277人(前年比4万3482人減)で、8年連続で減少。死亡数は過去最多の157万5936人だった。出生数が死亡数を下回る「自然減」は17年連続で、昨年は84万8659人と過去最大の減少幅だった。

 合計特殊出生率 15~49歳の年齢別人口と出生数のデータを基に、1人の女性が生涯に平均何人の子どもを産むかを算出した数値で、少子化の状況を示す指標の一つ。日本で人口を維持するために必要な出生率は2・07程度とされる。

保津峡の地政学と古代丹波国

茂木誠さんが保津川で語る歴史の旅、ぜひご参加ください。

https://www.youtube.com/embed/fGNlQRHs0xE?enablejsapi=1&origin=https%3A%2F%2Fameblo.jp

 

豊田 知八

5時間  · 

保津峡・・・京都府亀岡市から京都市右京区嵐山の渡月橋に至る保津川(桂川) の峡谷です。

峡谷には巨岩、奇岩が遮り、激しい急流が行く手を阻む交通の難所でした。

その保津峡に地政学の視点で古代の勢力図と変遷に切り込むのが、人気予備校講師で歴史系YouTuberの茂木誠先生です!

亀岡丹波とヤマト政権、そして京の都を、地理的な位置関係と政治的・社会的・軍事的な視点からひも解く、これまでなかった丹波・保津峡学のはじまりです!

本日,茂木誠先生のYouTubeで亀岡での講演会の告知をしていただきました。

https://youtube.com/@maomao96363?si=SsU6E1zZT8YJx0KE

■ イベント概要

タイトル:茂木誠 講演会「保津峡の地政学と古代丹波国」

講師:茂木誠氏

日時:2024年6月9日(日) 14:00~17:00

場所:JR亀岡駅前 サンガスタジアム

参加費:3,000円

定員120名

■ お申し込み

QRコードまたはお電話またはメールにてお申し込みください。

電話:0771-55-9755

着々と農家潰しが進められている

まさにこの国の農業の大本を破壊する計画が着々と実行されている。

単に漬物だけの話では全くない。

米、畑、乳製品の生産農をどんどん追い詰め、彼らは廃業に追い込まれている。

政府の方針はその分海外から輸入できるからいいだろうということだ。

戦争や大震災がきた時に国内食糧需給が30%代でどうやって国民を守れるというのか?

農業政策は抜本的な見直しが要求されている。

山田 正彦

20時間  · 

いよいよ、今月から農家の手作りの漬物が買えなくなる。

大事な話です。 シェア拡散していただけませんか。

私が農水大臣の時、当時舟山康江議員が政務官で 農林漁業者の所得を上げるために

農家等が漬物など加工食品を届出だけで容易に販売できるように、2010年通称6次産業化法を成立させた。

ところが2018年食品衛生法の改正がなされ その施行規則 (国会で審議されず 厚労省の官僚が決める)で

①蛇口のハンドルを回転式からセンサー式に ②温度計を内蔵または外付けした冷蔵庫、冷凍庫設備にする

③包装専用設備の設置 ④床や壁は不浸透性材質にする⑤施設は換気扇、照明設備、網戸付きの窓を備える

他にも色々と新たな規制があって、農家は1000万円以上の新たな投資が必要になる。

ここれらの要件をクリアしなければ保健所の許可がもらえず、

秋田のいぶりがっこなど各地で農家の漬物製造の廃業が相次いでいる。

このことを舟山議員が30日に国会で質疑。厚労省は法改正による施行規則を作る時に農水省に意見を求めず、

かつ規制強化に伴う漬物製造業者の廃業件数や実態も把握していないことが明らかになった。

食品表示もそうだが、このように法律の施行規則で

官僚たちが国会で審議することもなく形だけの検討会だけで

勝手に法律の目的に反する施行規則を作ることが目立ってきている。

私には、検討会のメンバー、大企業中心の食品工業会の言いなりになって

小さな生産者、私達消費者の声を全く聞いていない気がする。

出所:日本農業新聞2024年5月31日