（シカゴ発　10月20日オフィス・ファウンテン発信）

（以下、ニューヨーク・タイムズ/シエナ統計１０月9日〜12日）

「米主要メディアは民主主義への脅威か？」

大きな脅威だ　　　　５９％

少し脅威だ　　　　　２５％

脅威ではない　　　　１５％

以前から米主要メディアに対して、アメリカ人の信用度は急激に下がっていた。私は２冊の著書でその低下の記録や原因の詳細を書いている。

これら主要メディアは、過剰に左派に偏った報道方針を継続してきた。民主党の中でも、急進左派の過激環境左派の主張の脱炭素化のため米国化石エネルギーの全ての開発や投資を止め米国経済のエネルギーと経済破壊を行ってきた政策を後押ししてきた。

フェデラリスト誌のシニア・エディターのクリス・ベッドフォードは、「主要メディアは、1月6日事件を9.11同時多発テロ事件より悪辣との報道、トランプ私邸へのFBI襲撃への賛同報道、アフガン陥落での民主党ベッタリの報道、コロナ報道での学校閉鎖やワクの無条件の賛同報道について、大多数のアメリカ人は、主要メディアを信用できないと意見を表明している。」と語った。

いつも驚くのは、日本の大手マスコミは、NHKや日経など旗を振って脱炭素の過激環境政策擁護の報道や、コロの怖い怖い報道、ワク推進一本の報道を未だ信じている日本人も多いのだろうか？

日本人は、いつまでこれらオールド・メディアの一方的虚偽報道に騙され続けるのか？

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